日本語教育能力検定試験問題の解説

日本語教師になるには過去問です。大学で日本語教育課程を専攻していない人が日本語教師になるには①日本語教師養成講座420時間コース受講か②日本語教育能力検定試験合格です。独学でも日本語教育能力検定試験に合格できます。日本語教育能力検定試験では似た問題が繰り返し出題されるので日本語教師になるには過去問に慣れることが大事です。本ブログではH23以降の日本語教育能力検定試験を分かりやすく解説しました

カテゴリ: 平成24年度日本語教育能力検定試験問題の解説

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平成24年度日本語教育能力検定試験Ⅲの問題13は【方言】です。

問1
各選択肢のうち、もっとも共通語を使う可能性が高いのは、就職活動の面接で質問に答えるときです。
よって、正解は3です。


問2
地方出身の人は自分の経験を、東京出身の人は地方出身の知人のことを、思い出してみれば分かります。
語彙や文法を共通語にするのは簡単ですが、音声・アクセントはつい方言が出てしまいます。
よって、正解は1です。


問3
1,昔からある方言のイメージです。
2,「丁寧」なイメージはないと思います。
3,これまでにはなかった方言のイメージです。
4,方言に都会的なイメージはないでしょう。
よって、正解は3です。


問4
1,方言を聞き取ることができれば、使用は不可欠ではありません。方言しか話さない農村地域の人であっても、共通語を理解できるので、共通語を話せばいいのです。
2,そのとおりです。
3,決めつけないでください。
4,決めつけないでください。
よって、正解は2です。


問5
関西を思い出せば簡単に解ける問題です。関西の若者は関西弁を使います。
よって、2が正解です。

 

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平成24年度日本語教育能力検定試験Ⅲの問題14は【中国帰国者】です。

問1 
中国からの帰国者(中国帰国者)とは、戦争で両親と生死別して取り残され中国人に育てられた中国残留孤児、家族と生死別し中国人の妻となった中国残留婦人、及びそれらの家族のこと。日本語が読めない高齢者が多いです。
よって、正解は1です。 


問2
中国帰国者定着促進センターでは、帰国者の言語行動の調査を行い、その結果に基づいて、『中国からの帰国者のための生活日本語』を作成しました。
よって、正解は2です。


問3
中国帰国者定着センターのホームページに、具体的な内容が載っています。 

日常生活に不可欠な行動達成力の養成とは、
交通、消費生活、健康、銀行、PC等情報通信、仕事、学校、防災等。
テレビニュースを理解し、重要な点を書き出すのはどれにも当てはまらなそうです。 

よって、正解は4です。


問4
上記ホームページによると、

日本の社会や暮らし、帰国者事情に関する基本的な知識の習得とは、
地理、戦前戦後史、政治・経済、教育、冠婚葬祭、年中行事、異文化適応等。
芸術文化はありません。
よって、正解は1です。


問5 

ダブル・リミテッドとは、二つの言語のいずれも、その年齢に相応の能力がついていないことです。
よって、正解は4です。



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平成24年度日本語教育能力検定試験Ⅲの問題15は【日本語指導が必要な外国人児童生徒】です。

問1
 「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査(平成 26 年度)」の結果についてによると、
「日本語指導が必要な児童生徒」とは、
「日本語で日常会話が十分にできない児童生徒」及び「日常会話ができても、学年相当の学習言語が不足し、学習活動への参加に支障が生じており、日本語指導が必要な児童生徒」です。
よって、正解は3です。


問2 
1,補習校とは、 普段の学校教育ではカバーしきれない内容を、特定の日に補習授業として行う学校。
2,センター校方式とは、特定の学校に日本語学校を設け、近隣の学校からそこに通う方式。
  拠点校方式とは、日本語指導が必要な児童生徒を特定の学校に集中して在籍させる方式。
3,イマージョンスクールとは、一般教科を外国語で学ぶ学校。
4,マグネットスクールとは、魅力的なカリキュラムを持つため広範囲から児童生徒を引きつける磁石(マグネット)のような学校。
よって、正解は2です。


問3
平成26年5月1日の文部科学省調査によると、
ポルトガル語 8,340人(28.6%)
中国語      6,410人(22.0%)
フィリピノ語 5,153人(17.6%)
スペイン語       3,576人(12.2%)
ベトナム語  1,215人
英語        777人
韓国・朝鮮語       614人
の順番です。
よって、正解は3です。


問4
母語とは、最も頻繁に使う語で、最も熟知している語で、他人によって母語だと見なされている語だと定義しています。
よって、正解は2です。


問5
カナダが母語継承教育を始めたのは、移住者の言語文化を言語資源・社会経済的資源と考え、グローバル人材作りに役立てるためです。
よって、正解は1です。 

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平成24年度日本語教育能力検定試験Ⅲの問題16は【言語政策】です。

問1
CEFRヨーロッパ言語共通参照枠)は、外国語教育のシラバスやテキスト、学習者の評価について共通の基準を示したものです。
特定の言語を普及させるために開発された枠組みではありません。
よって、正解は4です。


問2
複言語主義とは、ある個人がその生活状況に沿って複数の言語を使用できることを目指すもの。
多言語主義とは、ある社会の中で複数の言語が使用されることを認めていくこと。
よって、正解は1です。


問3
JF日本語教育スタンダードの公式サイトによると、
言語活動のカテゴリーには、受容、産出、やりとり、が含まれています。
よって、正解は1です。


問4
JF日本語教育スタンダードのパンフレットに答えがあります。
正解は、2です。


問5
JF日本語教育スタンダードでは、
A1・A2「熟達した言語使用者」
B1・B2「自立した言語使用者」
C1・C2 「基礎段階の言語使用者」
の三段階に大きく分けられ、各段階がさらに細分化されています。

よって正解は3です。 

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